不妊治療の費用の総額はどれくらいになるのか

不妊治療を検討する際に、想定しておかなければならないことに
子供を授かることが出来るまでにかかるお金の問題があります。

乗り越えるハードル~時間とお金~でも解説していますが
何より現実的な問題であり、最終的に「想いが報われる」のか
それによって、「あきらめなければならない」のかも
どれだけの金銭的な負担に耐えることが出来るのかにかかっている場合もあります。

そこで、金銭的な面でできるだけ負担を減らすための方法を考えていきましょう。

不妊治療にかかるお金




不妊治療は全体での総額の平均は150万円となっていますが
そのステージによって、総額の桁が全く違ってきます。

具体的には、「人工授精」を境に、それ以前で授かることができるのか
それ以降の「高度生殖医療」に挑戦するかによります。

上記の金額は人工授精や体外受精に挑戦したカップルも含めているため
中央値(一番多い価格帯)はもう少し低くなると考えられます。

等比級数的に増えていく

人工授精以前の治療に関しては、保険が適用されますが
人工授精からの治療は高度生殖医療を受ける場合は
自己負担になり、更にその周辺の検査費用なども一気に値上がりします。

それらの治療を、何回受けるのかによってももちろん違い
ホルモン剤や排卵誘発剤などの費用もそれごとにかかります。

検査費用などを含めた、1回の総額を

  • 人口受精・・・2・5万円
  • 体外受精・・・40万円

とし、それ以前の「タイミング法」などの

初期治療費用を含めずに計算した場合

1年で6回の人工授精・・・15万円

それでも授かることが出来なかったため

次の1年で体外受精を3回・・・120万円

総額で135万円となり

それ以前の通院・治療を含めると・・・
おおよそ150万円になり、たしかに平均値に近づきます。

以上の額からも分かるように、体外受精の段階で一気に上がるため
人工授精のまま、長く続けるカップルも見られます。

そして、これらの負担を抑えるために
補助金の制度があることも知っておきましょう。

不妊治療の補助金

まだ十分とは言えないかもしれませんが
自治体によって、不妊治療の補助金制度が整備されています。

保険が適用されなくなる、人工授精・体外受精などの
高度生殖医療を検討する際には、必ず申請しておきましょう。

  • 治療のステージによって額が決められていること
  • 始めた時点で証明できれば給付される補助金もあること
  • 1年間で決められた額・何年間までという制約もあること

基本的にはどの自治体も以上の観点で給付されますが
自分が住民票を置いている自治体での規則をしっかりと調べましょう。

また、これらに加え「年齢制限」もあることを忘れないようにしましょう。

基本的には、「若いほど有利な条件」です。

給付金だけに頼らず準備だけでも早くしておく

安心して、不自由のない子育ての為に働いていたら
「高齢妊娠・出産」に差し掛かってしまったということは
非常によく耳にする、妊娠~子育てまでのジレンマです。

高齢妊娠の不妊治療は長引くケースが目立ちます。

当然のことながら、克服(妊娠)までに時間がかかるほど
総額は増えていくことになります。

「あと何ヶ月できなかったら病院に行こう」

「仕事が落ち着いたら作ればいい」

病院への訪問や、本格的な「タイミング法」を検討しているカップルは
そう思い始めた時から少なくとも食事や体調の管理
また、サプリなどを使った準備を開始しておきましょう。

いざとなってから、焦るのではなく
スムーズに移行できるような準備が何よりも大切です。

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